一戸建ては購入した後にどのくらいの費用がかかる？戸建てとマンションの維持費比較

一戸建てのマイホームを検討する際には、住宅ローン返済のほかに「家の維持費」も忘れずに考えておきたいところです。

住み始めてから「何にいくらかかるのか」といった詳細をあらかじめ把握しておけば、将来の資金計画も立てやすくなります。

では、家の維持費には具体的にどんな項目があるのでしょうか。

また、それぞれの項目の目安はいくらなのでしょうか。

一戸建ての購入を検討されている方は、ぜひご一読ください。

一戸建てにかかる維持費の項目

一戸建て住宅にかかる維持費の項目を大きく分けると、「税金」「保険料」「修繕費用」の3点になります。

それぞれの項目について解説しましょう。

税金

マイホームを購入すると、毎年「固定資産税」と「都市計画税」を納めることになります。

固定資産税は、土地と建物の評価額にもとづいて課せられる税金で、毎年4～6月頃になると自治体から納付書が送られてきます。

また、都市計画税は自治体の定める市街化区域に家を建てた場合にかかる税金で、都市計画事業や土地区画整備事業に充てられます。

なお、市街化区域ではない土地に家を建てた場合には、都市計画税はかかりません。

保険料

保険料は、主に「火災保険」や「地震保険」などがあります。

火災保険は、建物や家財が火災、落雷、風水害などによって損害を受けた際に、保険金が支払われるものです。

一般的には10年以上の長期契約で結ぶ方が多く、家を購入する際に支払えば、次の支払いは更新時になります。

地震保険は、火災保険とセットで加入する保険であり、地震や噴火、津波による被害に対して保険金が支払われます。

契約期間は最長5年。

火災保険よりも先に満期を迎えますが、保険会社に解約を申し出なければ自動更新になります。

地震保険の加入は任意ですが、近年は大きな地震が多発していますから、契約しておいた方が安心でしょう。

修繕費用

修繕費用は、設備の交換や建物の一部の修繕、建物全体のリフォームなどにかかる費用です。

どんな新築一戸建てであっても、10年20年と住み続ければ、設備の故障や雨漏りといった修繕が必要な箇所が出てきます。

また、子どもが独立して使われていない部屋がある場合など、間取り変更のリフォームやリノベーションを検討することもあるでしょう。

こうした場合に備えて、家の修繕費用を貯蓄することも大切です。

具体的な項目として、エアコンやガス給湯器といった設備交換、外壁や屋根の塗装、シロアリ防除、バス・キッチン・トイレなど水まわり設備の交換、庭のメンテナンスなどが挙げられます。

一戸建ての維持費の目安は

上で紹介した項目について維持費がどれくらいになるのかは、建物の広さや構造、建築素材、地域など、さまざまな要件によって異なるため、一概にはいえません。

ただ、一般的な木造一戸建て住宅であれば、目安となる費用はある程度予測できます。

一戸建てに必要な維持費の目安を、「税金」「保険料」「修繕費用」の3点からお伝えしましょう。

一戸建ての税金の目安

一般的な木造住宅の固定資産税・都市計画税は、年間で15万円前後の家が多く見られます。

詳しい税額を知るには、購入する物件の「固定資産税評価額」を調べる必要があります。

固定資産税評価額は、文字通り固定資産税を求める際に使われる評価額のことで、自治体の税務課などで調べられます。

なお、新築住宅の場合は建設完了後の家屋調査で評価額が決まるため、それまではわかりません。

おおまかな目安ですが、物件価格の5～7割くらいが評価額となる場合が多いようです。

この評価額に、1.4％をかけた額が固定資産税となります。

仮に、固定資産税評価額が1,000万円の物件なら、毎年の固定資産税は14万円です。

なお、建物の評価額は年々下がっていきますから、固定資産税も年を追うごとに安くなるのが通例です。

都市計画税も、固定資産税評価額をもとに算出されます。

税率は市町村ごとに定められており、伊勢原市の場合は0.2％です。

一戸建ての保険料の目安

火災保険の保険料は、建物の構造や広さ、保険会社のプランや補償額などによって決まります。

おおまかな目安ですが、木造住宅の一般的な家で必要最小限の補償内容であれば、保険料は10年間で10万円前後、1年あたり1万円前後とみておけば良いでしょう。

火災保険とセットとなっている地震保険も、建物の構造や補償額などによって異なりますが、これに加えて都道府県ごとに定められた保険料率も保険料を大きく左右します。

保険料率は7つのランクに分かれており、神奈川県を含め千葉、東京、静岡はもっとも高いランクのため保険料は高い傾向にあります。

仮に、木造住宅で補償額が1,000万円の契約だと、1年あたりの保険料は3～4万円くらいが目安です。

一戸建ての修繕費用の目安

修繕費用も、建材や設備、立地環境などの要因によって劣化具合が異なるため、いつ修繕が必要になるか一概にはいえません。

ここでは、おおまかな目安の費用と修繕が必要になる時期をまとめましたので、参考までにご覧ください。

・屋根塗装（15～20年）：50～90万円

・外壁塗装（10～20年）：70～140万円

・シロアリ防除（7～10年）：15～20万円

・システムキッチンの交換（20年～）：50～150万円

・ユニットバスの交換（20年～）：70～150万円

・フローリング張り替え（10～20年）：20～30万円

箇所ごとに修繕工事をおこなうと結構な費用になりますが、リフォームで一気に修繕すると無駄な作業が省け安く抑えられることがあります。

ちなみに、建物全体のリフォーム費用の目安は、内容にもよりますが、500～1,000万円くらいになるケースが多く見られます。

一戸建てとマンションの維持費を比較

一戸建ての維持費を合計すると、年間で30万円前後はかかるといわれます。

「一戸建ては維持費が高いので、マンションにしようか…」と考える方が、いらっしゃるかもしれません。

マンションは、一戸建てと比べて専有面積が狭いこともあり、税金や保険料、リフォーム費用が安いと思われがちです。

しかし、長期的な目線でみると、税金はマンションの方が高くなる傾向があります。

これは一戸建てよりも耐用年数が長く、いつまでも固定資産税が下がらないためです。

また、マンションには「管理費」「修繕積立金」「駐車場代」といった一戸建てにはない費用がかかります。

こうした費用を含めて、一戸建てとマンションではどちらの維持費が高いのかを比べてみます。

なお、購入費用はいずれも3,000万円で、30年間住み続けた場合の維持費を求めました。

一戸建ては大規模なリフォームを1回行い、その修繕費として700万円を計上しています。

■一戸建てとマンションの30年間の維持費

	一戸建て	マンション
税金	約240万円	約360万円
火災保険	約40万円	約10万円
修繕費	約700万円	0円
管理費・修繕積立金	0円	約940万円
駐車場代	0円	約400万
合計	約980万円	約1,710万円

ご覧の通り、一戸建てよりもマンションのほうが維持費は高くなるのが一般的です。

その要因は、毎月の管理費・修繕積立金、そして駐車場代の差といえるでしょう。

管理費は、共有部分の清掃やエレベーターの保守管理などにかかる費用です。

共有部分の設備によっては、もっと高くなるかもしれません。

また修繕積立金は、屋上や外壁の改修、配管交換工事など建物全体の大規模修繕工事に備える積立金ですが、修繕工事の見積額では足りない場合は追加費用を求められるケースもあります。

駐車場代は、近隣の月極駐車場の相場で設定されることが多いです。

マンションは比較的に駅前などの立地の良い場所に多いことから、駐車場代は高くなる傾向があります。

一戸建ての維持費を抑える方法は？

一戸建ての維持費を抑えるには、「愛着を持って大切に使うこと」がポイントの一つです。

たとえば、フローリングは定期的にワックスを塗ることで傷や汚れから守り、さらに防水性が高まって腐食しにくくなり、長持ちさせることができます。

もう一つのポイントとして、「維持費のかかりにくい家づくりをすること」も挙げられます。

一例として長期優良住宅を建てると、一般住宅よりも固定資産税の減額措置が優遇されますし、住宅ローン控除の恩恵も大きくなる場合があり、納める税金を抑えられます。

また、耐震性を高めることで地震保険が割引になることがあります。

地震保険の割引制度のひとつに「耐震等級割引」がありますが、国の基準を満たす耐震等級1の家だと割引率は10％です。

これが耐震等級2を満たす家だと割引率は30％、さらに最上級の耐震等級3の家は50％の割引になります。

神奈川県は地震保険料の高い地域ですから、こうした割引制度を使える家を建てることも、家の維持費を抑える一手になるでしょう。

このほかにも、断熱性能の高い建材を使ったりエネルギー消費量の低い設備を採用したりすることで光熱費を抑えるといったことも、ランニングコストの削減につながります。

まとめ

一戸建ての維持費を抑える上で一番のポイントが「長持ちする家を建てること」ではないでしょうか。

住み始めてから最も費用のかかる項目が修繕費ですから、大きな地震や風水害に襲われても被害を最小限に抑えられるような強い家を建てることで、ランニングコストも抑えられるでしょう。

また、長期優良住宅であれば、固定資産税の優遇に加え、家の購入時にかかる登録免許税や不動産取得税も優遇され、節税効果を高められます。

長期優良住宅は省エネ性能に優れた家でもありますから、光熱費を抑えられることもランニングコストの削減につながるでしょう。

家づくりを検討されている方は、維持費にも着目して、いつまでも安心・安全に暮らせる一戸建てのかたちを考えてみてはいかがでしょうか。